「介護×ＡＩ」でノウハウ共有　ツクイなど15事業者

高齢者介護の分野で人工知能（ＡＩ）を導入する動きが広がっている。介護大手ツクイなど15事業者は連携し、高齢者の介護計画（ケアプラン）策定にＡＩを活用。どのようなサービスを提供すると健康状態が改善するかといったデータをＡＩに学習させ、業務を効率化する。業界首位のニチイ学館もＮＥＣと組み、ケアプランに反映する。各社は政府が推進する高齢者の自立を促すサービスに対応し、ノウハウを共有して専門人材の不足に応える。
（日本経済新聞　４月３０日）

介護業界は慢性的な人手不足に悩まされている。高齢化で需要は拡大する一方、専門人材の供給には限界がある。AIやロボットなどの先端技術で介護業務を支援することができれば、少ない要員でも、あるいは、それほどスキルの高くないスタッフでも、提供する介護サービスの質と生産性の向上が期待できる。

ツクイなどの事例では、健康状態と提供したサービスの関係をAIが学習し、その知識を使ってケアプランの最適化を支援する。質がよく、十分な量のデータを用意することができれば、AIは精度の高い答えを出してくれるだろう。

ただ、介護の場合、データの質は、介護対象者の健康状態を如何に正確に把握しているかにかかっている。おそらくツクイの例では、健康状態を人間の介護担当者がチェックしていると思われるが、そうだとすると、その精度は介護担当者のスキルに依存する。将来的には、センサーなどIoTを活用して、健康状態の把握も含めてAIが支援することも求められる。脈拍や血圧などの定量的なデータだけでなく、顔色や会話の様子などの定性的な情報もAIが理解するようになれば、AIによる判断の精度もより向上するだろう。