ヘッドハント　次はあなた　女性限定の依頼増

ヘッドハントの対象は従来、50、60代以上の経営者や取締役が中心だった。しかし近年、将来のリーダー候補を求める例が目立つ。ヘッドハント会社のプロフェッショナルバンク（東京・千代田）は「一定のスキルがある30代後半から40代半ばの部長一歩手前の人材が多い」（高本尊通常務）。
　
同社への女性に絞った依頼は16年、前年の2割増えた。「企画に女性の考えを入れたい」「異業種の優秀な女性が欲しい」「経営陣の雰囲気を変えたい」との理由からだ。ヘッドハンターは様々な手段で人材を調べ上げ、電話やメール、手紙でスカウトする。
　
経営幹部層のスカウト事情に詳しいヘッドハント会社、縄文アソシエイツ（同・港）の古田英明代表は「転職まで成立した件数のうち、女性は全体の5％程度」とまだ少ない。働く女性は増えたものの、幹部候補の40代前半ぐらいの女性は層が薄い。次世代の経営者を見据えた獲得競争は始まっている。
（日本経済新聞　９月25日）

ヘッドハントの対象者の基準は＜実績・スキル×自社との相性＞だが、30代の人材なら伸びしろもチェックされる。実績・スキルでは特に重視されるのはマネジメントスキルで、一定人数以上の部門を統括した経験が必須要件である。これはヒヤリングによって詳細を把握できるが、相性の判断は難しい。
　
とくに中小ベンチャー企業の幹部に招聘する場合、実力を発揮できるかどうかは、ひとえにオーナー社長との相性次第である。さらに取締役に就任していなくとも、オーナー社長の夫人や兄弟など親族が会社に出入りしているような企業では、親族の意向が幹部人事に影響を及ぼすケースも少なくない。
　
オーナー社長が親族の意向に翻弄されてしまうのである。不健全だが、現実である。ヘッドハンターはそうした“影の内閣”まで把握しているかどうか。