ストレス検査義務　中小の実施率は２割どまり

働く人の心の健康対策として昨年12月に始まったストレスチェックについて、
今年７月時点で千人以上の企業は49.5％が既に実施したのに対し、 200人未満の企業では20.6％にとどまったことが18日、 メンタルヘルス対策を手掛ける「アドバンテッジ　リスク　マネジメント」 （東京）の調査で分かった。

ストレスチェックは50人以上の事業所に年１回の実施が義務付けられ、質問票を使って心理的負荷を測定。強いストレスがあれば医師による面談をしたり職場環境を改善したりする。制度開始から１年に当たる11月までに初回を実施しなければならない。
調査は7月、50人以上の企業600社を対象に実施。ストレスチェックの実施率は平均33・8％だったが、規模が小さくなるほど下がった。
（日本経済新聞　９月19日）

ストレスの原因はさまざまだが、昔から多いのが人間関係の軋轢だ。上司の言動に悩まされる場合、コミュニケーションの取り方を改めると関係も改善されるというのは、あくまで一般論にすぎない。「７つの習慣」にある「理解してから理解される」という教えも、有効とは限らない。
結局、人間関係の良し悪しは相性で決定づけられ、ハラスメント行為も相性の良し悪しで容認か断罪かに分かれる場合がある。相性の良い上司からの叱責は教育であり、同じ叱責を相性の悪い上司から受ければイジメとなる。
上司もたまったものではないが、人間関係に置かれている以上、相性からは逃れられない。相性の合わない相手も受け入れられる器を身につける以外にない。