健康診断や再検査の受診率は100％――TOTO本社

　
北九州市のTOTO本社・小倉第一工場。昼休みになると、敷地の一角にある「ヘルスケアセンター」に食事を終えた社員たちが続々と集まってくる。
「前10回、ひねり10回」。運動指導者の資格を持つ社員の助言を受け、筋力トレーニングや踏み台の昇降で汗を流す。入社９年目の山崎啓之さん（34）は２年前に筋トレを始め、70キロ近い体重が63キロ台になった。「中性脂肪も減り、寝つきが良くなった」
同本社は2006年に診療所を廃止し、年間を通して社員の健康に目を配る同センターに改めた。健康診断や再検査の受診率は100％。健康保険財政への顕著な効果はまだないが、吉川考司所長は「病気が重症化するリスクを残したままの社員を現時点でゼロにした」と胸を張る。
（日本経済新聞　９月18日）

社員の健康管理は年齢別・性別という属性だけでなく、所属部署によっても差異を設けなければならない。厚生労働省保険局の保健事業担当官はこう説明してくれた。
「たとえば工場、営業部門、管理部門では業務中の運動量に差があります。工場での立ち仕事や徒歩での移動が多い営業なら一定の運動量があるでしょうが、管理部門では一日中座りっ放しなので運動量はほとんどないと思います」。
この差異から、週末に健康管理が目的の運動をするとしたら、管理部門の社員が消化すべき運動量は、工場勤務者と営業担当者よりも多くなるという。もちろん診断結果によって対策は人それぞれだが、同じ会社でも、健康リスクは職種によって異なるのである。