アスリート採用へ　JOCや都が橋渡し

東京都内で五輪やパラリンピックをめざすアスリートを雇用する企業が増えている。日本オリンピック委員会（JOC）が進める企業と選手を結び付け、雇用と生活の安定を後押しする就職支援説明会「アスナビ」が拡大したことが背景。都も2015年度からアスリートの就職支援や企業側に選手雇用の情報を提供するなど、新たな事業を開始。官民で支援の動きが広がっている。
城北信用金庫（東京・北）は今春、アスナビを通じて採用した３人が入庫した。大前憲太郎理事長は「アスリートが将来に不安を抱えていることに問題意識を持っていた。安心して競技活動に専念できる機会を提供し、応援したい」と話す。
（日本経済新聞　７月23日）

アスリート採用は会社のブランディングにプラスに働くだろう。コストパフォーマンスの数値化は難しいだろうが、アスリート社員が競技で活躍すれば、社内にも活気を呼び込むのではないか。
とくに中小ベンチャー企業にとって、アスリート社員は有効なブランディング要因になるはずだ。もちろん客寄せパンダに利用されるだけでは本人も不本意だろうし、社員との一体感も得られまい。現役引退後も在籍し続けられるように、一社員としての戦力化は必須だ。
さらにいえば、アーチスト社員なども採用して、多様なワークスタイルをどんどん可能にしていけばよい。