昼寝の導入で社員の健康管理と業務効率アップへ

昼寝効果が見直されている。安全性や社員の健康維持、仕事の効率を高める観点から、勤務時間内に積極的に取り入れる企業も出てきた。
さいたま市のリフォーム会社「OKUTA」は、仕事中に眠気を感じた時に15～20分間の仮眠を推奨する「パワーナップ（短い仮眠）」制度を設けている。
午後３時、オフィスの一角で、男性社員が机に伏して寝始めた。周囲の社員は気にせず仕事を続けている。受注業務担当の大竹明日香さん（29）は、「眠くて限界という時に１５分仮眠します。効果は絶大で、驚くほど仕事効率が上がります」。
（中略）
睡眠不足は、高血圧や糖尿病などの生活習慣病やうつ病につながる。だが、経済協力開発機構（OECD）の09年の調査では、日本人の１日平均睡眠時間は７時間50分。調査対象18カ国の中、７時間49分の韓国に次ぐ２番目の短さだ。
厚生労働省が３月に示した「睡眠指針」では、睡眠不足を補うために短時間の昼寝は望ましいとし、眠気が生じた場合は30分以内の昼寝が効果的とした。
睡眠の研究機関「睡眠評価研究機構」（東京都中央区）の白川修一郎代表は、「昼寝は脳のリフレッシュに最も効果的な方法。現代の日本人には重要」とする。（毎日新聞　９月15日）

勤務中のうたた寝は、勤務態度のマイナス評価には至らないにしても、職場の規律保持からすれば好ましからざる所業である。少なくとも、何の疑いもなく、そう認識されてきた

しかし、眠いものは眠いのだ。この生理現象を緊張感の欠落と見なされ、我慢を重ねると心身に害をおよぼす。だから昼寝の導入といっても、眠気をもよおす時間はバラバラで、オフィス部門では自由に昼寝ができても、現業部門ではそうはいかない。どう調整するのだろうか。

この問題の本質は、韓国についで短いという睡眠時間の改善にある。企業は昼寝の導入だけでなく、就業時間の見直しや生活習慣の指導などで、そこに切り込んだらよい。