「超人手不足」時代、新人離職率を減らす傾向と対策

新入社員を迎える企業も多いこの時期、若い世代の早期離職の状況について考えてみたい。厚生労働省の調査によると、新規学卒就職者の3年以内の離職率は、大学卒32・2％、高校卒40・8％、中学卒67・7％となっている（2014年3月卒業者の状況）。企業規模が小さいほど離職率が高くなる傾向があり、従業員30人未満の企業では大卒でも半分が3年以内に離職しているという状況である。
なぜ若い世代は離職してしまうのだろうか。これをひもとくには、16年に行われた「若年者の能力開発と職場への定着に関する調査」（労働政策研究・研修機構）がヒントになる。
同調査において、新卒3年以内の離職者に対し、初めて正社員として勤務した会社等を離職した理由について尋ねている。「肉体的・精神的に健康を損ねたため」（男性29・9％、女性34・3％）や「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかったため」（男性34・0％、女性33・2％）といった理由が目立つ。（ニュースイッチ　４月22日）

これだけ官民挙げての働き方改革が取り組まれていると、新入社員はますます働きやすさを要求してくるだろうが、働きやすさとは何か。
労働時間も大きな要素だが、それ以上に、成長を実感できることや良好な人間関係が働きやすさを大きく左右する。社員が自分のキャリア形成において、今の会社に勤務しつづけることがプラスであると実感できれば退職しない。
一方、たとえ業務成績が良くて将来を嘱望されるような社員でも、今の会社は自分のキャリア形成にマイナスであると判断すればサッさと退職してゆく。そんな時代になったという割り切りも、雇用側には必要である。良し悪しの問題ではなく、現実を受け入れないと時流に振り回されてしまう。