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Z世代の転職動向 ゼネラリストとしてのキャリア構築を求める傾向

リクルートは、Z世代(26歳以下)の就業意識に関する調査をまとめた。 Z世代(26歳以下)の転職は、5年前の約2倍と右肩上がりで増加。2020年以降、全体との差が広がり、この動きは「終身雇用」のキャリア観とは異なる様相を見せている。求人市場においても、若年層を対象に、特定の業務経験を積んでいなくても、ポテンシャルを重視して採用する企業が増えている。若者にとっては、早い段階から自分らしいキャリアを選択していけるチャンスが広がっていく一方、企業側は、多様化する選択肢の中で、変容する若者のキャリア観に向き合わなければ、離職につながってしまうリスクが高まっている。
今回の調査では、Z世代のキャリア観や働くニーズから、企業が多様な人材を引きつけるためのヒントを探った。中でも注目したいのは、Z世代の「どの会社でも通用する能力を求め」、(スペシャリストではなく)「ゼネラリストとしてのキャリアを求める」といった、一見、相矛盾するキャリア志向である。終身雇用を前提としないエンプロイアビリティー(雇用される能力)が身につく「新しいチャレンジ」の機会を求めるZ世代の「ゼネラリスト志向」。そこには「スペシャリスト経験を複数持ちたい」「変化のスピードが速い社会に対応したい」という、高次のキャリア志向が見え隠れするようにも感じる。
(リクルート発表リリースを要約 8月30日)

先ごろビズリーチのリーフレットが自宅の郵便ボックスに投函されていた。「〇〇区のお住いの方へ」と書かれ、開くと「スカウトを受け取って、年収アップの転職をしませんか?」と呼びかけ、記載されたQRコードに「登録して驚きのスカウトを受け取ってみてください」と。
スカウトによる転職で年収がアップした事例も紹介されている。
20代後半の女性は、商社のマーケターからコンサルティング企業の人事に転職して、年収が500万円から720万円にアップ。30代前半の女性は、物流企業の経営企画から金融系IT企業の経営企画に転職して、年収が650万円から800万円にアップ。30代後半の男性は、日経Slerの技術職から日経IT企業の社内SEに転職して、年収が570万円から800万円にアップしたという。
要するに新たなキャリアの開拓とか働き方の転換などの実現でなく、あくまで収入アップを目当てに転職しようという呼びかけである。このリーフレットがどれだけ効果を上げているかは知る由もないが、Z世代よりも上の世代になれば、収入アップは就業先選択の必須要件と読んだのだろう。

小野 貴史

著者情報:
小野 貴史

1959年茨城県生まれ。立教大学法学部卒業。経営専門誌編集長、(社)生活文化総合研究所理事などを経て小野アソシエイツ代表。25年以上にわたって中小・ベンチャー企業を中心に5000人を超える経営者の取材を続けている。著書「経営者5千人をインタビューしてわかった成功する会社の新原則」。分担執筆「M&A革命」「医療安全のリーダーシップ論」

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