中小建設会社が人材採用へ野球部を創設

さいたま市の建設会社「深谷組」（社員約九十人）が、本格的な硬式野球部をつくった。狙いは人材の確保。引退する選手も会社の貴重な戦力とする計画で、深谷和宏社長（４７）は「鉄骨は一人で組めない。チームスポーツで培った経験は仕事にも生きる」と期待を込めている。
十月、埼玉県内のグラウンドで開かれた選手選考会。社長らのつてを通じて十数人が集まった。高校や大学で野球に打ち込む十～二十代が中心で、レベルの高い打撃や守備を披露。大半が合格し、別の選考会で採用が決まった数人とともにチームは来春、約二十人で発足する。
（中略）
「若者が入社しない現状を打ち破りたい」。野球部は元高校球児の深谷社長が発案した。選手も正社員採用で、来春の新入社員は例年の十五人前後から約三十人に増える。
練習は休日のほか、仕事が終わった後の平日二日間。専用球場はないが、近隣の大学と提携しグラウンドを確保する。「短時間で集中して技術を磨く」。選手には甲子園経験者も含まれ、社会人野球の最高峰、都市対抗大会やプロ輩出を目指す。一方で引退を迎えた選手は、「野球で鍛えた肉体と精神のタフさ」を生かし、会社の中軸を担う社員となる。（東京新聞　12月22日）

コストダウンのあおりを受けて企業のスポーツチームが縮小や解散を強いられるなかで、深谷組の取り組みは着眼点がおもしろい。野球部の実績が積み重なるにつれ、社員の採用にメリットが出るだけでなく、営業活動にも良い影響が現われるのではないだろうか。

さらに社員数が約90人の規模なら、試合成績が向上すれば社内も活気づくはずで、いろいろな波及効果を期待できる。

昔から体育会出身者は企業に好まれるが、たとえば体育会出身者の離職率を調査したらおもしろい。大卒の新入社員が入社後３年以内に30%も退職する時代に、体育会出身者はどうなのか。あるいは体育会出身者の部長職以上への昇進状況など、体育会信仰がデータで裏付けられれば、体育会採用を推進する新たな取り組みが模索されるのではないか。