シニア共働き世帯、８組に１組

65歳を過ぎても夫婦で働く「共働きシニア」が増えている。総務省の労働力調査によると、2014年４～６月の共働きシニア（農林業を除く）は前年同期比11.9％増の66万世帯となり、過去最高を更新した。元気なシニアが増えているうえ、人手不足の企業が高齢者の雇用を増やしているためだ。高齢者の懐が潤えば、個人消費の下支えにつながる。年金財政改善などの効果もありそうだ。
夫婦ともに働いている世帯のうち妻が65～74歳の世帯を調べた。共働きシニアはこの10年で30万世帯近く増えた。シニア夫婦８世帯に１世帯が共働きの計算になる。（日本経済新聞　9月23日）

ある会合で共働きが話題になって、出席者がそれぞれ妻の状況を話しはじめたときだった。「お宅はどうですか？」と訊かれた70代の経営者は、途端に不機嫌な表情になった。
「私は経営が苦しいときでも、女房を働きに出させたことだけはありませんよ」

妻が働いて家計の足しにすることは、世帯主の稼ぎが問われ、男の沽券にかかわると思っているのだ。それはそれでひとつの処世観だが、いまや夫の稼ぎが良くとも、妻が働く時代だ。

高齢化の進展に伴い、働くことが健康に好ましいことは、すでに世間一般に理解され尽くしている。これからは、アンチエイジングや健康増進などを目的に働く女性も増えていくに違いない。