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転職を検討する20代男性は51%

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20代男性の半数以上が転職を検討していることが、日本経済新聞社とNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションの「NTTコムリサーチ」が共同で実施した転職意識調査でわかった。20~50代のビジネスパーソンを対象とした調査で、全体では転職希望者は38%だった。転職の理由は男性に「給与水準」が多いのに対し、女性は「職場の人間関係」をあげる人が多かった。
20代男性で「転職を検討している」と回答したのは47.1%。「すでに転職の準備を進めている」(4.3%)と合わせて51.4%と半数を超えた。30、40代は約4割で、50代は27.5%だった。企業が応募する際に年齢制限を設けていることが多いためか、年齢が高くなると転職希望者の割合は低くなる傾向が見られた。
30代女性の転職希望者は30.8%と同じ年齢層の男性や20、40代と比較して低かった。育児など家庭生活で繁忙な人が多く、転職活動を検討する人は少ないようだ。(日本経済新聞 8月19日)

賃上げラッシュのなかで、思うように賃金の上がらなかったビジネスパーソンにとって、にわかに転職という選択肢が浮かび上がってくることは想像がつく。給与水準を上回る“やりがい水準”を見出せないのかどうか。

既婚者にとって妻子を養えないような給与水準は論外だが、その水準さえクリヤしていれば打ち込める仕事かどうか、人生を賭けられる仕事かどうか。その有無のほうがはるかに重要だが、それに気づくのにはまだ歳月が必要なのかもしれない。

各業界で企業の統廃合が進む時勢にあって、転職者はいちだんと増えるだろうが、人材紹介会社が転職をあおり立てる風潮は注視すべきだ。とくに看護師の紹介業に対しては、医療界が目を光らせている。ヒトコロガシには措置が必要である。

小野 貴史

著者情報:
小野 貴史

1959年茨城県生まれ。立教大学法学部卒業。経営専門誌編集長、(社)生活文化総合研究所理事などを経て小野アソシエイツ代表。25年以上にわたって中小・ベンチャー企業を中心に5000人を超える経営者の取材を続けている。著書「経営者5千人をインタビューしてわかった成功する会社の新原則」。分担執筆「M&A革命」「医療安全のリーダーシップ論」

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